Webサイトで成果が上がらない、というお悩みをよく聞きます。
この解決方法として、一般的にはリニューアルをしたり、LPを追加したり、SEO対策をしたり、Web広告をかけたり…といったことを考えられる方は多いのではないでしょうか。
しかし、Webで成果を上げるための手段は何も「Webサイト」に限ったものではありません。そこで、今回は「Web運用施策」についてどのようなものがあるか取り上げてみます。
なかなか一般のWeb制作会社では依頼を受けていないものもありますが、Webマーケティングとして考えれば、どれも効果が見込める重要な施策になりますので、予算や優先度を検討してみてください。
また、中小企業のWebマーケティング施策については以下の記事でも詳しくご紹介していますのでぜひチェックしてみてくださいね。
Webマーケティング・Web運用を中小企業でも実現する方法
メルマガ(メールマガジン)
メルマガ(メールマガジン)は、定期的に見込み顧客や取引先に送るメール形式のDMのことです。
SEO対策やWeb広告が「新規顧客」「見込み顧客」の獲得を目指すのに対して、メルマガは「既存顧客のリピート」「見込み顧客からの受注」を目指す施策です。
例えば、既存の取引先が500社あり、これまで問い合わせがあったものの失注した顧客が250社、名刺交換した会社が250社の合計1,000社のリストが手元にあるとします。
これはまさに「受注につながる可能性がある企業リスト」と言えるでしょう。
プラソルでは、このような企業リストに向けて、毎月メルマガを発行し、リピート受注や新規受注を促進する施策を行っています。メルマガというと何か難しいイメージがあるかもしれませんが、送付内容はシンプルでも問題ありません。
例えば以下のような内容がメルマガ配信には適しています。
- キャンペーンのお知らせ(メルマガ配信者限定だとなお良)
- サービスの紹介
- お役立ち記事の紹介
- 事例の紹介
- 無料相談の案内
このようなコンテンツから、「詳しく見る」というリンクボタンで、Webサイトへ流入を図ることで新たな受注につながる機会を増やします。
この施策では、開封率をあげるためにタイトルを工夫したり、コンテンツを工夫することも大事なのですが、最も重要な役割は「思い出してもらうこと」です。
どんなに優れたサービスでも、時間が経てばお客様は依頼した会社名や検索したキーワードを簡単に忘れてしまいます。担当者が変わってしまうこともよくあります。定期的な依頼ではなく、特定の状況で発生するスポット的なサービスであればなおさらです。
メルマガの役割は、このような忘却から社名を思い出していただき、「そういえばここに依頼したな」「また依頼しようかな」と思うきっかけ作りです。
地味な施策ではありますが、一度テンプレートを作って慣れれば工数は少なくてすみ、1000件も送れば1件は問い合わせに繋がる可能性があります。Webサイトを改善するだけでなく、このような施策も取り入れることが、地道な販路開拓につながっていきます。
チャットボット導入
チャットボットといえば、SaaSと呼ばれるようなWebアプリケーションの利用方法など、「既存顧客」に対するカスタマーサポートとしての役割が強かったように思います。
しかし近年では、コロナを境にオンライン化が急速に進んだこともあり、いわゆるWeb接客ツールとして、「セールス」「新規顧客獲得」のためにチャットボットが利用されることが増えてきました。
人力で対応せずとも、ロボットが自動的に質問に回答してくれたり、必要に応じて最適なWebページに誘導したり、あるいは問い合わせフォームのように気軽にメールを送れるものもあります。
チャットボットの導入は、Webサイトそのものに手を入れなくても、問い合わせ率をあげることのできる手段のひとつとして、特に以下のようなユーザーに有効です。
- 一刻も早く目的の情報を知りたい
- 情報量が多すぎてどこを見ればよいかわからない
- Webサイトに載っていないちょっとした疑問や不安を解消したい
チャットボットから来る問い合わせは、商品購入やサービス導入に関しては、まだまだ情報収集段階で熱度の低いユーザーが多いため、売上に繋がる割合は問い合わせフォームより低い傾向にあります。
しかし、例えすぐに受注につながらなくても、一度顧客接点を作ることができれば、メルマガ等も含めて接点を維持し、本格的に検討いただく際にも自社を選んでもらいやすくなります。
DM(ダイレクトメール)送付
Web施策からは少し外れますが、以外と効果的なのがDM(ダイレクトメール)送付です。
古くからあり、日々目にする方法だと思いますが、Web広告といったデジタル施策と使い分けることで効果を発揮します。
Web広告の基本的には「検索したキーワード」に対して広告を出します。これは逆に言えば、ユーザーが検索しない限り広告を表示することができません。
例えば、既存にないサービスだったり、困りごとがあってもそれを解決する手段(キーワード)をユーザーが認識していなければ、どんなに優れたサービスでもWebサイトを見てもらうことは困難です。
一方DM送付に関しては、新規顧客開拓の送付先リスト(対象の業種や地域)を手に入れることができれば、潜在顧客に対して自社のサービスを知ってもらう機会を創出することができます。そこから、QRコードなので自社にどの程度流入したかを計測することも可能です。
BtoBのDM送付先リストについては、DM発送代行会社などで提供販売してくれるところも多いので、特に新規顧客開拓については十分検討の余地があります。
またBtoCの場合でも、自社で顧客リストを持っていれば、例えば誕生日にクーポンを送り、それをECサイトで使えるようにするなど、デジタルとの合せ技は効果的で、昨今見直されている施策の一つです。
Webでなかなか結果を出せない場合には検討してみるとよいかもしれません。
参考)BtoBの送付先リストを提供しているDM発送代行会社「サードパーティー」
プレスリリース
ブログやオウンドメディアが、顧客に直接情報をリーチする手段であることに対し、プレスリリースは報道機関やメディア向けに情報発信をすることを言います。
例えば、新規性の高いサービスや、話題になるような革新性の高いサービス、あるいはそういった技術やテクノロジー、イベントなどの場合は、プレスリリースを配信することでメディアに取り上げてもらえる可能性が高まり、多数のアクセスを集められる可能性が高まります。
現在は、様々なプレスリリース配信サービスがあり、一回につき数万円程度で多くのメディアにリーチできるのと、プレスリリースのサイト自体にも掲載されるため、自社サイト内に掲載するよりも客観的なPRをすることができます。
どんなサービスでも効果的、というわけではありませんが、新サービスやイベントに関しては一度検討してみてはいかがでしょうか。
参考)プレスリリース配信のサービスサイト
PR TIMES
@Press(アットプレス)
ValuePress!(バリュープレス)
SNS運用
Webサイト以外のWeb運用施策として、一番に思いつくのはこのSNS運用施策かもしれません。
X(旧twitter)、facebook、Instagram、tiktok、Youtubeなど、SNSを活用した華々しい成果は、書籍やネットでも非常によく見かけます。
しかし個人的には、このSNS運用で成果をあげる難易度は、今までご紹介したものの中で最も難易度が高く、特に中小企業、中でもBtoBでは鬼門と言ってもいいと考えています。
フォロワー数を増やすだけでも、毎日の企画・投稿・リサーチなどで莫大な時間を費やしますし、仮にフォロワーが増えても、それが売上に反映されるかはまた別です。
さらに昨今では、不用意な投稿が炎上に繋がるケースも少なくありません。
個人でもSNSをしっかり運用できる力があるスタッフが在籍しているか、あるいは外部の専門家に依頼してかなりの費用をかけて、長期的な観点からブランディングをしっかり計画することが必要でしょう。それができなければ、成功はおぼつかないのが実情と考えています。
逆に言えば、代表者個人やあるいはスタッフの中でも実績のある人が、しっかりと運用して長期的に育成できるのであれば、試してみる価値はあるかもしれません。
流行りにのってアカウントを作成し、やがて投稿されなくなって更新が止まってしまう、ということがないように、まずは小さくテストを行うのがおすすめです。
Web運用施策まとめ
効果 | 導入難易度 | 運用難易度 | 運用コスト実費(ツール等の金額) | |
メルマガ | ★★★★☆ | ★★★☆☆ | ★★☆☆☆ | ¥10,000以下/月 |
チャットボット | ★★☆☆☆ | ★★★★☆ | ★☆☆☆☆ | ¥10,000以下/月 |
DM送付 | ★★★☆☆ | ★★★☆☆ | ー | ¥50,000〜 ※送付する内容・部数による |
プレスリリース | ★★☆☆☆ | ★★★☆☆ | ー | ¥30,000〜¥50,000/回 |
SNS運用 | ★☆☆☆☆ | ★☆☆☆☆ | ★★★★★ | ¥0(無料アカウントで運用する場合) |
いかがでしたか?
Webサイトで成果をあげる場合は、リニューアルしたりページを増やすだけでなく、Web運用という観点からその他の手段も検討してみることをおすすめします。
社内ではWeb担当者がいないとなかなか難しいかもしれませんが、超インハウスWeb運用to-chでは、Webサイトのコンサルティングやページの制作だけでなく、上記のようなWeb運用もサポートし、成果をあげるご支援をしています。
もし興味がありましたら、LPまたは資料請求からサービス内容をご覧ください。
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